経営を学ぶ-経営学・MBA・起業・ネットビジネス・リアルビジネスなど

経営を学ぶ~経営学・MBA・起業~

EBITDAによる株価の評価

【EBITDAによる株価の評価】
株式の価値を考えた時、PERなどとともに比較的よく利用されるものの1つにEBITDA(Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization)という指標があります。

 

EBITDAには正式な日本語名称はなく、直訳すると利息支払前、税引前、償却前の利益ということになります。

 

基本的には「利息支払前、税引前」利益がEBITと呼ばれて営業利益に近い概念となり、その「償却前」となるので、わかりやすく考えると以下のように考えることができます。

 

EBITDA = 営業利益+減価償却費

 

ここではEBTDAを使った株式の評価(マーケットアプローチ)がどのように行われるかを考えてみましょう。

 

 

【EBITDAからわかること】
EBITDAが「営業利益+減価償却費」であることからわかるように、EBITDAの本質的な意味は「本業で稼ぎだしたキャッシュフロー」です。

 

そしてEBITDAはキャッシュフローであることから、会社の会計基準などに影響されずに会社の本業に関する収益力を見ることができます。

 

また、このキャッシュフローは、債権者や株主などの外部関係者に還元する前のものです。

 

よって、このEBITDAが多ければ多いほど、その企業は魅力がある企業ということになります。

 

そしてEBITDAは一般に、EV(Enterprise Value:企業価値)との比較でその評価が行われます。

 

企業価値には様々な算出方法がありますが、ここでのEVとは、「株式時価総額+ネット有利子負債」と定義されます。

 

ネット有利子負債とは、「有利子負債−現預金」のことです。

 

そしてEVがEBITDAの何倍あるかという指標がEV/EBITDA倍率と呼ばれます。

 

このEV/EBITDA倍率が低いほど、株価は割安であると判断することができるのです。

 

EVに対してEBITDAの比率が高いということは、資産に対して効率的に収益をあげることができていると考えることができるためです。

 

 

【EV/EBITDA倍率で類似企業と比較して企業価値を考えてみる】
EV/EBITDA倍率は、上場している類似企業と比較することが可能です。

 

EV/EBITDA倍率を算出するのに必要な情報は、類似企業の時価総額、有利子負債、現預金、そして営業利益と減価償却費です。

 

これらの情報は、基本的に類似企業の財務諸表に記載されている情報です。

 

よってPERなどに比べるとその情報収集は比較的手間がかかる作業となってしまいますが、これらの情報がわかれば類似企業のEV/EBITDA倍率を計算することができます。

 

そしてその倍率を自社のEBITDA(営業利益+減価償却費)にかけることで、企業価値を算出し、時価総額と株価を逆算することができるというわけです。

 

 

【EBITDAで株価評価を行う際の注意点】
EV/EBITDA倍率による理論株価の算出は、PERなどで行うマーケットアプローチに比べるとキャッシュフローを元に計算しているため、比較的正確な企業価値と株価を算出することが可能な指標であると言えます。

 

しかし、注意点もあります。

 

それはEBITDAは「投資については考慮されていない」ということです。

 

EBITDAはあくまでも本業によるキャッシュフローを元に計算した数値です。

 

よって、投資に関する要素を差し引いたフリーキャッシュフローなどとは違い、その本業の収益力が算出根拠となっています。

 

このために、例えば投資が過大な企業などは、EBITDAが大きくてもその投資に関する情報は無視されてしまうため、EV/EBITDA倍率にも影響を与えてしまうことになります。

 

つまりEV/EBITDA倍率が過少になっている可能性があるということです。

 

PERなどを使うにしても、EBITDAを使うにしても、会社の株式や企業価値を算出する手法に絶対はありません。

 

やはり株式と企業価値の評価は、様々なアプローチ方法を学び、自社に合う方法を考えていく必要があると言えるでしょう。

関連ページ

損益分岐点分析とその求め方 その2
損益分岐点分析とその求め方 その1
貸借対照表(B/S) その3
貸借対照表(B/S) その2
貸借対照表(B/S) その1
財務諸表とは
損益分岐点分析から見た利益向上策 その1
損益分岐点分析の活用法 その1
損益分岐点分析の活用法 その2
損益分岐点分析の活用法 その3
損益分岐点分析から見た利益向上策 その2
キャッシュフロー計算書(C/S) その1
キャッシュフロー計算書(C/S) その2
キャッシュフロー計算書(C/S) その3
総合原価計算と個別原価計算
国際会計基準
日米の会計方針の違い
損益計算書(P/L) その1
損益計算書(P/L) その2
損益計算書(P/L) その3
ABCと価格設定
ABC(活動基準原価計算)とは
ABM(活動基準管理)とABB(活動基準予算管理)
アカウンティングとは
固定資産の会計処理(減価償却と減損会計) その1
固定資産の会計処理(減価償却と減損会計) その2
会計方針とは
費用の計上基準
収益の計上基準
全部原価計算と直接原価計算
引当金の計上方法
財務諸表から業界の特徴を分析 その1
財務諸表から業界の特徴を分析 その2
簿記の基本
BSC(バランスト・スコアカード)とは
予算管理の意義
予算の設定方法
予算の3つのタイプ
業務的意思決定(差額原価収益分析)
企業の総合力を分析 その1
企業の総合力を分析 その2
会計公準と企業会計原則 その1
会計公準と企業会計原則 その2
会計公準と企業会計原則 その3
株主から見た企業価値 その1
株主から見た企業価値 その2
コストセンターとプロフィットセンター
原価管理と原価計算
負債コストと株主資本コスト
組織の設計と種類
直接費と間接費
EBITDAによる株価の評価
企業の効率性を分析 その1
企業の効率性を分析 その2
EVA(経済付加価値)とは
財務会計と管理会計
財務分析とは
固定費と変動費 その1
固定費と変動費 その2
企業の成長性を分析
業界と企業の比較分析 その1
業界と企業の比較分析 その2
内部統制
たな卸資産の評価基準と評価方法 その1
たな卸資産の評価基準と評価方法 その2
管理会計の必要性
安全余裕率と損益分岐点比率
ABCの活用方法
業績評価の手法
MVA(市場付加価値)とは
比率分析の限界と注意点
組織管理と管理会計
具体的な業績評価のシステム
意思決定の前提(付加価値と生産性分析) その1
意思決定の前提(付加価値と生産性分析) その2
製品原価と期間原価
企業の収益性を分析 その1
企業の収益性を分析 その2
責任会計システム
企業の安全性を分析 その1
企業の安全性を分析 その2
標準原価と予算差異分析
業績評価のステップと留意点
戦略的意思決定1(フリー・キャッシュフロー) その1
戦略的意思決定1(フリー・キャッシュフロー) その2
戦略的意思決定2(運転資本の意義)
戦略的意思決定3(金銭の時間的価値)
戦略的意思決定4(リスクと割引率)
戦略的意思決定5(DCF法) その1
戦略的意思決定5(DCF法) その2
戦略的意思決定5(DCF法) その3
戦略的意思決定6(ペイバック法)
原価企画
税効果会計

HOME
HOME メルマガ登録 プロフィール お問い合わせ