経営を学ぶ-経営学・MBA・起業・ネットビジネス・リアルビジネスなど

「競合他社の動向」の作成

「競合他社の動向」の作成

今回は競合他社の動向の作成について説明していきます。

 

この文章を読むことで、「競合他社の動向を作成する理由」「競合他社の動向の把握の仕方」について学ぶことができます。

 

競合他社の動向を作成する理由

 

事業を進めて行く中で、競合他社が「どのような会社」で「どのような動向なのか」を押さえておく必要があります。

 

それは、市場において自社1社だけが存在しているのであればよいのですが、現実には必ず競合他社が存在します。

 

まれに、全く新しい分野の進出で競合他社がいない場合もありますが、その場合は「お客様自体もいなくて存続できない」か、「いずれ競合他社がでてくるか」のどちらかです。

 

つまり、事業が存続する以上、必ず競合他社は存在することになります。

 

「競合他社」の把握

 

では、その競合他社をどのように把握していくのでしょうか?

 

まずは、自社の対象としている市場を明確化する必要があります。

 

市場が明確なっていないとそもそもの自社の競合他社すら間違ってしまうからです。

 

例えば、自動車を作っているから自動車会社が競合他社になるとは限りません。

 

ターゲットが40代であれば、自動車を買うのか、家を買うのか迷っている層が市場となります。この場合、自社は自動車会社でも、競合他社は不動産会社かもしれないのです。

 

次に、その市場の中で、自社及び競合他社がどのような立ち位置なのかを把握します

 

自動車業界の例でいえば、トップ企業はトヨタで、それを追うチャレンジャーが日産とホンダ、ニッチを狙うのがスズキとします。

 

そのときに、自社の立ち位置はチャレンジャーになるのか、ニッチになるのかを判断していきます。

 

上記は一例ですので、自社がトップ企業で競合他社がチャレンジャーやニッチの場合もあります。それらを含めて、状況・動向を探ることになります。

 

「競合他社の動向」の把握

 

次に、動向とは何なのでしょうか?

 

それは競合他社の状況です。

 

そして把握できる限りの事を調査します。

 

ビジョンや事業コンセプト、ビジネスモデル、事業計画などが分かれば、その「競合他社の動向」の精度が上がります。

 

競合他社が上場企業や企業PRを積極的にしている企業であれば、これらの情報の多くを手に入れることができます。

 

しかし、中小企業の場合は公表していないことも多いです。

 

その場合、取引業者に調査をしたり、信用調査機関に調査を依頼したりと、できる限りの方法で競合他社の動向を捉え、自社の事業計画書の中の競合他社の動向の精度を高めます。

 

「競合他社の動向」の作成1

 

<事例>
Lさんは、喫茶店を複数店舗展開している経営者です。さらなる事業拡大のために事業計画書を作成しています。

 

その中で、「競合他社の動向」について作成するところで止まってしまいました。

 

昔ながらの喫茶店が競合他社といえるし、カフェのチェーン店も競合他社といえます。さらに、コーヒーを提供しているという点では、コンビニエンスストアの煎れたてコーヒーも競合他社といえるからです。

 

そこで、自社の対象としている市場を考えてみました。

 

事業コンセプトから考えると、昔ながらの喫茶店ではなく、カフェチェーンもしくはコンビニエンスストアだと分かりました。

 

なぜなら、Lさんのお店は安価にコーヒーなどのドリンクを提供しており、メインターゲットとなるのは10代〜30代だったからです。

 

そう考えると、昔ながらの喫茶店というよりは、気軽に利用できるカフェやコンビニの方が競合すると考えられるからです。

 

カフェチェーンやコンビニエンスストアの動向はプレスリリースされているものが多く、それらを集めるのと同時に自社でも独自の調査を行い、競合他社の動向を把握していきました。

 

<解説>
競合他社の動向を把握することで他社との差別化を図ることができるので、競合他社を間違えると事業計画自体が間違うことにもなります。

 

Lさんのように自社の状況(事業コンセプトなど)を見返し、自社の競合他社は誰なのかをしっかりと把握することが大切です。

 

まとめ

 

・事業を進めて行く中で、「競合他社がどのような会社」で「どのような動向なのか」を押さえておく必要がある

 

・市場の中で自社1社だけが存在しているのであればよいが、現実には必ず競合他社が存在する

 

・自社の対象としている市場が明確なっていないと、そもそもの自社の競合他社すら間違ってしまう

 

・市場の中で自社及び競合他社がどのような立ち位置なのかを把握する

 

・競合他社の状況は把握できる限りの事を調査する


HOME メルマガ登録 プロフィール お問い合わせ