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人事システムの設計

人事システムの設計

今回は、人事システムの設計について説明していきます。

 

今回の文章を読むことによって、人事システムの設計にあたって考慮すべき重要な要素について学ぶことができます。

 

人事システムを設計するにあたっては、様々な要素を考慮に入れる必要がありますが、イアン・ベアードウェルらによると、人事システムの設計で前提とすべき事項には次の3点があります。

 

@経営戦略

 

A組織と人材のマネジメント戦略と財務状況

 

B労働市場(内部・外部)

 

人事システムの設計1

 

それぞれについて、経営戦略から順に見ていきましょう。

 

@経営戦略

 

これまでも説明してきましたが、人事システムは経営戦略を実行に移していくために必要なものであり、経営戦略との整合性が求められるものです。

 

しかし、実際には営業力を強化したいという方針があるのに、事務職の応募者が多かったため事務職を多めに採用してしまったというケースや、欲しい人材ではなく、人事担当者として採用しやすい人材を採用してしまったというケースがよく見受けられます。

 

このようなケースは、「人事部としての経済合理性」を優先させてしまった結果、会社全体の経済合理性を損なってしまっているということができるでしょう。

 

次に、組織と人材のマネジメント戦略と財務状況について見ていきましょう。

 

A組織と人材のマネジメント戦略と財務状況

 

経営戦略を実行していくために必要だからと言って、自由に人材を採用できるわけではありません。

 

人材を採用し、雇用を維持していくためには、充分な財務基盤が求められます。

 

採用の場合であれば、企業組織の置かれている財務状況に応じて、採用人数やどのような人材を採用するか(若手かベテランか、即戦力優先か将来性優先か)、どのように採用を行うか等について考慮に入れる必要があります。

 

また、どんなに人材を採用したいと考えていても、全社的な方針がリストラ実施であったり、アウトソーシングの推進であった場合、人材の確保は難しくなります。

 

このように企業組織の財務状況によっても、人事システムは制約を受けることになります。

 

ちなみに、以前は不況時のリストラとなると、能力開発のための研修は真っ先に削られる「費用」として考えられてきましたが、近年では、人材こそが競争力の源泉となるとの考え方が浸透し、「投資」として、コスト削減の対象から外す企業が増えてきています。

 

では続いて、労働市場について見ていきましょう。

 

B労働市場(内部・外部)

 

人材の確保にあたっては、まず企業組織内である内部労働市場に確保を求め、それが難しいようであれば、企業組織外部にある外部労働市場からの確保を試みることとなります。

 

内部労働市場に人材を求める場合に考慮すべき点としては、組織内の人材は既に他の部署で仕事に従事しているということです。

 

そのため、異動の手続きが必要となり、所属部署の上長との調整をする必要があります。

 

また、どんなに欲しい人材であっても本人に移動の承諾を得ることができなければ、人材を確保することはできません。

 

企業組織の内部に獲得したい人材がいないようであれば、外部に人材を求めることになりますが、自社の求める人材が外部労働市場に存在し、かつ転職可能な状態になければなりません。

 

また、自社の提供する仕事内容が採用候補者にとって魅力的なものであり、かつ自社内においても採用について納得してもらう必要があります

 

当然、長期的な視点に立って内部で人材を育成していくという考え方もあります。

 

この場合には、特定の経営戦略の実行との整合性ではなく、将来実行される戦略を遂行できる対応力や柔軟性を身につけるために、より総合的な能力を開発できるようにする必要があります。

 

 

このように人事システムの設計にあたっては、全社的なバランスを考慮に入れる必要があります。

 

同時に、全社としての組織と人材のマネジメント戦略との整合性を保たなければなりません。

 

特に事業を多角化し、たくさんの事業部門を抱えているような企業組織においては、こうした整合性が保たれなければ、企業組織全体のバランスが崩れてしまう可能性があります。

 


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