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企画書の仮説と検証作業

企画書の仮説と検証作業

今回は企画書の仮説と検証作業について説明していきます。

 

この文章を読むことで、「仮説と検証はなぜ必要か」「仮説と検証をどのように行うのか」について学ぶことができます。

 

仮説と検証の必要性

 

企画書を作成していくうえで、「仮説を立てること」と「検証していくこと」は重要なことです。

 

仮説を立てる

 

なぜ仮説が必要かというと、アンケートやヒヤリングで集めたデータをそのまま企画書に使うわけではないからです。

 

それらのデータで出た結果を見て、仮説を立てることから始まります。

 

例えば、「75%の人が、●●という持病を持っている」というデータが出たとします。

 

その時に、「75%の人が●●という持病を持っているということは、その人たちの多くは健康に不安を抱えている!」という仮説が立つことになります。

 

このように、数値データ(定量データ)から仮説を導き出すこともできますし、言葉だけの定性データから仮説を導き出すこともできるはずです。また、複数のデータから一つの仮説を導き出す場合もあるでしょう。

 

そして、それらの仮説から、企画書の企画そのものや提案・改善案を考えることが出来るようになるのです。

 

検証する

 

しかし、ここでもう一つの「検証していくこと」が必要となってきます。

 

それは、「仮説」はあくまでも想像や思いつきの範囲を超えていない場合もあるからです。

 

読み手としては、「なんとなく仮説は正しいような気がするが、本当にそうだろうか?」という疑問が出てくるのです。

 

つまり、「仮説の正しさを検証する必要がある」ということです。

 

 

では、どのような検証方法があるかというと、国や地方自治体などの公の機関が公表しているデータや新聞・雑誌等で公表されているデータを検証データとして使う方法です。

 

公の機関や新聞などが公表している情報は、信用性が高いため検証データとして活用しやすいのです。

 

 

また、公表されているデータでは対応できない場合もあります。

 

例えば、業界独自のデータや細かい分野ごとのデータが必要な場合など、公表データがそもそもない時です。

 

そのような場合、独自で調査するしかありません。

 

大きなプロジェクトの場合であれば、資金をかけて独自調査で検証作業をすることもあります。

 

しかし、公表データではなかったデータでも、有料のデータとして業界団体や調査機関が所有している場合もあります。

 

すべてを独自調査で行うには莫大な資金がかかることもありますが、有料だとしても業界団体や調査機関などが所有しているデータを使って検証するほうが良いこともあります。

 

このように企画書は、その内容を作成して行く中で、「仮説を立ててその仮説を検証する必要がある」のです。

 

企画書の仮説と検証作業1

 

【事例】
Aさんは取引先のB社に対して、新製品開発の企画書を提案しようとしています。

 

その中で、新製品がどのくらいの需要があるかの仮説を立てて説明していこうと考えています。そのためには、その仮説を検証することが必要です。

 

しかし、今回の仮説の検証には、困難な部分がありました。それは、公表されているデータでは、仮説の検証としては「弱い」と考えていたからです。

 

独自調査を行おうとしたのですが、全国規模で調べるには人員も費用も足りません。

 

そこで、様々なデータを探しているうちに、ある調査会社がそのデータを持っていることが分かりました。有料のデータですが、独自調査をするよりは安価で済みます。

 

よって、その有料のデータを活用することで仮説の検証ができ、説得力のある企画書が出来上がったのです。

 

まとめ

 

・アンケートやヒヤリングで集めたデータはそのまま使うのではなく、「仮説を立て、それを検証する必要」がある。

 

・仮説は、定量データだけから立てる場合もあれば、定性データだけから立てる場合もある。また、複数のデータから仮説を立てることもある。

 

・検証は、公表されているデータを使う場合と、独自の調査又は有料のデータを使う場合がある。

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