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成果に責任を持つ

成果に責任を持つ

近年、全てのビジネスパーソンに起業家的な資質が必要だと言われています。

 

これはもちろん企業で働く人全てに当てはまることではありますが、これは別の言い方をすれば、全てのビジネスパーソンは「自らの成果に責任を持たなければならない」ということだと思います。

 

起業家は成果をあげられなければ生活の糧を得られないので当然ですが、企業で働く人間も同じような考え方をしなければならない時代になってきています。

 

それはグローバル化が進み、移り変わりの激しい現代では、一人ひとりが成果に責任を持てなければ組織自体が生き残っていけないからです。

 

しかし、今だに主体性がなく目の前の仕事をただこなしているだけの人は多いです。

 

それでは、働く人が成果に責任を持つようになるには何が必要でしょうか。

 

昇進や昇給、もしくは降格や減給などのアメとムチでは、成果に責任を持たせることが難しいことは歴史が証明しています。

 

真に成果に責任を持たせるには働きがいを与えることが必要なのです。

 

仕事にやりがいを感じなくては成果に責任を持たせることはできません。
それでは働きがいを与えるにはどのようにすればよいのでしょうか。

 

それは最低でも以下の3つの条件を満たさなければなりません。

 

@生産的な仕事をさせる
Aフィードバック情報を与える
B継続学習

 

 

@生産的な仕事をさせる
人は正しく構成された仕事でないと生産的な仕事は行えません。

 

マニュアル通りの仕事をしなければならないということではありません。
昔からよく言われるようにマニュアル人間は独創性を持ちません。

 

しかし、ある程度適切に仕事が設計されていなくては生産性を持った仕事はできません。
無理のない職場環境であり、仕事に必要な道具や情報はきちっと与えられるべきです。

 

Aフィードバック情報を与える
成果に責任を持たせるには自己管理が可能でなければなりません。
自己管理のできない人間が成果をあげることはできないからです。

 

そして自己管理を可能にするには成果に対するフィードバック情報が必要不可欠です。
定期的に働く人間にフィードバック情報を与えることが重要です。

 

B継続学習
知識労働者が成果をあげるには自らの専門知識を深めなければなりません。

 

また、他の専門分野の経験や問題、ニーズに接することでそれを理解し、自らの知識と情報を他の専門分野に適用させなければなりません

 

その為には、自らの専門分野と他の専門分野、それらのアウトプットの結合について常日頃から継続的に学習をしていく必要があります。

 

企業は学習集団である必要があるのです。

 

これら3つが成果に責任を持たせる基本的な条件となります。
しかし、これはただ上の者が与えればいいというものではありません。

 

上記のプロセスに、働く人自らが初めから主体的に参画しなければなりません。
誰もが自らを、そして組織をマネジメントするという意識を持つことが大事です。

 

また、上記の3条件に加えて、働く者の身分を保障することも重要です。

 

上でアメとムチでのマネジメントでは成果をあげられなかったと述べましたが、特にムチでのマネジメントほど愚かしいものはありません。

 

もちろんある程度の危機感があった方が必死で仕事をするようになるかもしれませんが、やりがいを持って仕事にあたっている人間にそれは必要ありませんし、逆に信頼関係を崩すことにもなってしまいます。

 

生活の心配をしながら仕事をしても良い結果は得られないのです。
したがって仕事で成果をあげられなくても身分の保障をしなければなりません。

 

マネジメントをする者は、仕事で成果をあげられないのはその人自身の責任ではなく、その仕事に配置をした人事の失敗だと考えなければなりません。

 

そのため、速やかにその人の適性にあった仕事に配置転換をする必要があります。

 

企業にとって人こそ最大の資産です。

 

主要な資源のうちモノやカネや情報は全ての企業が同じように扱いますが、人だけは活用の仕方によって他と圧倒的な差を生み出す可能性があるのです。


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