財務諸表とは

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【財務諸表とは】
財務会計を学ぶ上で必須とも言える財務諸表には、どのようなものがあるでしょうか。

財務諸表には以下のものがあります。

財務諸表とは

なお原則として上場会社などは、これらの財務諸表を「有価証券報告書」という資料の一部として作成することになっています。

では、これらの資料の内容を大まかに見ていきましょう。

≪貸借対照表≫
貸借対照表は英語では「Balance Sheet」と呼ばれるため、B/Sとも呼ばれます。

貸借対照表には、その会社の資産が記載されています。

資産はこれまでの企業活動で積み上げられた「蓄積」で、これをストックとも呼びます。

貸借対照表は、創業してからこれまでの全期間にわたる成績表のようなものです。

≪損益計算書≫
損益計算書は英語では「Profit and Loss Statement」と呼ばれるため、P/Lとも呼ばれます。

貸借対照表には、その会社の前期から今期までの収益と費用、そして最終的な利益あるいは損失が記載されています。

最終的な利益あるいは損失は、その期に発生した「流れ」で、これをフローとも呼びます。

損益計算書は、その決算期の成績表のようなものです。

≪株主資本等変動計算書≫
株主資本等変動計算書は英語では「Statements of Shareholders’ Equity」と呼ばれるため、S/Sとも呼ばれます。

株主資本等変動計算書には、その会社の前期から今期までの純資産（自己資本）の流れが記載されています。

会社法では、例えば配当などの利益処分が比較的流動的に行えるようになっています。

このため、経営者は自己資本がどのような状況になっているかを株主に報告する必要性が高まり、株主資本等変動計算書の作成が義務付けられるようになりました。

≪キャッシュフロー計算書≫
キャッシュフロー計算書は英語では「Cash Flow Statement」と呼ばれるため、C/Sとも呼ばれます。

キャッシュフロー計算書には、その会社の前期から今期までの現金の流れが記載されています。

損益計算書にも流れが記載されていますが、異なる点は、損益計算書があくまでも会計上の利益や損失を見ているのに対して、キャッシュフロー計算書では「実際の収支＝現金の増減」を見ているということです。

キャッシュフロー計算書は、その決算期の「現金獲得能力」を見る成績表のようなものです。

≪個別注記表／附属明細書／附属明細表≫
これらは、原則として貸借対照表や損益計算書などを作成する際の個別方針や明細などを記載したものです。

財務諸表をより把握しやすくするための資料ということになります。

【財務諸表の必要性】
財務諸表は、株主や債権者などがその会社の状態を理解できるように作成される、会社の健康状態を表したカルテのようなものです。

会社の健康は、そのカルテがなければ推し量ることができません。

仮に、もし会社に財務諸表がなかったとしたらどうでしょうか？

その場合はカルテが存在しないので、以下のような状態になります。

財務諸表とは

株主、債権者、投資家などにとってその会社が「わからない存在」となり、やがては会社が社会から見放されていくことになるでしょう。

会社は株主や投資家がいなければ経営基盤を作ることができず、金融機関などの債権者がいなければ資金繰りに苦しくなります。

財務諸表がなければ、自らそのような状況を作り出してしまうことになるのです。

【財務諸表ができるまで】
では財務諸表はどのようにして作成されるのでしょうか？

その流れを簡単に挙げておきます。

取引の記録と仕訳→総勘定元帳→試算表→決算整理→精算表→財務諸表

このように、財務諸表の原点は「すべての取引を記録すること」です。

逆に言うと、取引を大雑把に「どんぶり勘定」で行っている場合は正確な財務諸表は作成できないことになります。

そしてそれらの取引は、すべて何らかのエビデンス（証拠）がなければなりません。

エビデンスがなければ、本当に収入あるいは支出があったのかを判断できず、株主や債権者にもそれが正確であるということを証明できないからです。

経費を使用した際に領収書を添付しなければならないのはこのためです。

財務諸表はあくまでも日々のすべての収支を記録するという、地道で膨大な作業から生まれるのです。

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