経営を学ぶ-経営学・MBA・起業・ネットビジネス・リアルビジネスなど

経営を学ぶ~経営学・MBA・起業~

貨幣の流通速度と数量方程式

今回は貨幣の流通速度と数量方程式について説明していきます。

 

この文章を読むことで、経済学における貨幣の流通速度について学ぶことができます。

 

経済学における速度

 

「速度」というと日常生活では物理的な意味、つまり走る速度や投げる速度を意味します。

 

しかし、経済学においては少し意味が違います。

 

貨幣の流通速度」というとき、貨幣が経済のなかを財布から財布へ移動する平均的なスピードを意味するのです。

 

貨幣の流通速度

 

貨幣の流通速度を示す式はこちらです。

 

V=(P×Y)/M

 

Vが速度(Velocity)、Pが物価水準(GDPデフレーター)、Yを生産量(実質GDP)、Mは貨幣量です。

 

貨幣の流通速度は、物価水準に生産量をかけた数字(名目GDP)を貨幣量で割った数字、ということができます。

 

これでは今ひとつイメージしにくいと思うので、具体例を見ておきましょう。

 

【例題】

 

ある経済はすべての生産をラーメンに注ぎ込んでいます。

 

1年間に100万杯のラーメンを作るこの経済において、ラーメン一杯は500円です。

 

この場合の貨幣量を500万円とすると、貨幣の流通速度はどのような値を示すでしょうか。

 

<解説>
前述の式にこの経済の数値を当てはめると、次のようになります。

 

V=(500円×100万杯)/500万円=100

 

年間5億円をラーメンに使うこの経済の人々が500万円の貨幣量で5億円分の消費を行うには、貨幣の持ち主を100回変える必要があるというわけです。

 

貨幣量が5000万円に変われば10回、1億円なら5回です。

 

貨幣量が多ければ多いほど、移動する速度が遅くても実現できる経済規模は大きくなります

 

貨幣数量方程式

 

前掲の式の両辺にVをかけて変形すると、次のようになります。

 

M×V=P×Y

 

貨幣量に貨幣流通速度をかけたものは、物価水準に生産量(実質GDP)をかけたものと等しい」という意味です。

 

この式を「貨幣数量方程式」と呼びます。

 

貨幣数量、すなわちMが増大するとき(貨幣注入)、この方程式が成立するにはVかPかYのいずれかが変動する必要があることがわかります。

 

Vは低下する必要がありますし、PかYは増加する必要があります。

 

このことは簡単な数字を入れればすぐに理解できるでしょう。すべての値を1とすると、貨幣数量方程式は次のようになります。

 

1×1=1×1

 

この時、Mだけが2になったとします。

 

2×1=1×1(不成立)

 

この式を成立させるためには、左辺の1が1/2になるか(貨幣速度の低下)、右辺のいずれかの1が2になる必要があります(物価水準か生産量の増加)。

 

実際の経済での貨幣の流通速度

 

ここまで見てきた貨幣流通速度ですが、実際の経済ではどういった変化をみせるのでしょうか。

 

日本やアメリカなどの先進諸国は、この数十年間で急速な経済成長を遂げています。

 

そのため、名目GDPや通貨供給量に関しては何十倍も増加しています。

 

しかし、統計などを見ると貨幣の流通速度には大きな変化が見られません。

 

したがって実際の経済において、前掲例のような急速な流通速度の変化は起こらず、概して誤差の範囲内ということができます。

 

貨幣数量説とは

 

ここで、改めて貨幣数量説について考えておきましょう。

 

利用可能な貨幣量が物価水準を決定し、利用可能な貨幣量の成長率がインフレ率を決定する」が貨幣数量説の定義でした。

 

貨幣流通速度が一定であると仮定すると、M×V=P×Yより、中央銀行による貨幣供給量(M)が増加するとその分名目GDP=P×Yは増加します。

 

もちろん、Mが減少すればP×Yも減少します。

 

ところで、実質GDP(Y)は労働や物的資本、人的資本などの生産要素と生産技術によってほぼ決まります。生産性が高いほどYの値は大きくなります。

 

しかし、中央銀行による貨幣注入は生産性とは無関係なので、MとYの値には相関関係はありません。

 

ということは、貨幣供給量の変化はダイレクトに物価水準(P)に影響します。

 

仮に通貨供給量を急激に増加させると、市場は急激に物価水準を上昇させる、つまり高率のインフレーションを引き起こすのです。

 

貨幣の流通速度と数量方程式1

 

すなわち「利用可能な貨幣量が物価水準を決定し、利用可能な貨幣量の成長率がインフレ率を決定する」というわけです。

 

まとめ

 

貨幣の流通速度→貨幣が経済のなかを財布から財布へ移動する平均的なスピード

 

<貨幣の流通速度>

 

V=(P×Y)/M

 

V(Velocity):速度

 

P(GDPデフレーター):物価水準

 

Y(実質GDP):生産量

 

M:貨幣量

 

<貨幣数量方程式>

 

M×V=P×Y

 

実際の経済では貨幣の流通速度はほぼ一定。

 

貨幣流通速度は一定→貨幣供給量の増加は名目GDPの増加

 

→貨幣注入は生産性には無関係

 

→貨幣供給量の変化は物価水準の変化に直結する

 

→通貨供給量の増加はインフレーションにつながる

関連ページ

経済学の十大原理
経済変動の重要な3事実
金融資源の国際的フロー
財の国際的フロー
国際的フローの貯蓄と投資の関係
日本は貿易すべきか
均衡変化の分析
財政赤字と財政黒字
中央銀行とは
古典派の二分法と貨幣の中立性
閉鎖経済と開放経済
会社の形態
GDPの構成要素
消費者物価指数とは
消費者余剰
総需要曲線と総供給曲線のシフトの影響
需要とは
経済モデル
インフレ影響に対する経済変数補正
経済成長と公共政策
経済の所得と支出(マクロ経済学)
経済学の重要な恒等式
経済学とは
経済学者の意見が一致しない理由
効率と公平のトレードオフ
弾力性と税の帰着
弾力性とは
実証的分析と規範的分析
ITを活用した経営戦略(コピー)
失業の測定方法
株式市場と債券市場
経済学の重要な恒等式
総需要曲線
短期の総供給曲線が右上がりの理由
均衡とは
市場均衡の評価
外部性に対する公共政策
外部性とは(厚生経済学)
金融仲介機関とは
金融システムとは
摩擦的失業と構造的失業
GDPデフレーターとは
GDPは経済厚生の尺度として妥当か
GDP(国内総生産)とは
GDPデフレーターと消費者物価指数
総需要曲線
投資インセンティブ
職探しと失業保険
貸付資金市場
市場と競争(ミクロ経済学)
市場の効率性
生計費測定の3つの問題
失業の測定方法
ミクロ経済とマクロ経済
総需要と総供給のモデル
貨幣価値と物価水準
貨幣の流通速度と数量方程式
貨幣とは
貨幣市場の均衡
貨幣数量説と調整過程の概略
純輸出と純資本流出の均等
戦後の日本経済の歩み
価格規制(政府の政策)
価格と資源配分
生産者余剰
生産可能性と比較優位、および特化・交易
生産性とは
購買力平価(PPP)とは
実質為替相場と名目為替相場(円高と円安)
実質GDPと名目GDP
実質利子率と名目利子率
景気後退と不況
貯蓄インセンティブ
貯蓄と投資
科学的な経済学
短期の経済変動
株式市場と債券市場
株価指数とは(日経平均、TOPIX、ダウ平均、FTSE)
供給とは
税と公平性
税金とは
税と効率性
経済学の主要学説
短期の総供給曲線が右上がりの理由
短期の総供給曲線がシフトする理由
総供給曲線
失業とは
グラフの用法
経済の波
世界各国の経済成長

HOME
HOME メルマガ登録 プロフィール お問い合わせ